大雨・洪水で車が水没！何cmで危険？修理できる？車両保険では全損になるのか徹底解説
yaruzou55
近年、線状降水帯やゲリラ豪雨などによって、短時間で道路が冠水する水害が全国各地で発生しています。
テレビのニュースでは、水につかった道路で何台もの車が動けなくなっている映像を見ることがあります。
そこで今回は、
「車は水深何cmまで走れるのか？」
「水の中でエンジンが止まったらどうすればいいのか？」
「水没した車は修理できるのか？」
そして、
「車両保険に入っていたら、修理代や買い替え費用はどうなるのか？」
について考えてみたいと思います。
結論――冠水した道路には入らない
最初に最も重要なことを書いておきます。
道路が冠水していたら、
「これくらいなら通れるだろう」
と考えないことです。
車種、車高、速度、水の流れなどによって車が耐えられる水深は変わります。
「水深○cmまでは絶対安全」という境界線はありません。
遠回りになったとしても、冠水路には進入せず、引き返して迂回することが原則です。
水深10cm・30cm・50cm・60cmで何が起こる？
水深10cm程度
一見すると、
「これくらいなら大丈夫」
と思ってしまう水深です。
しかし水が濁っていると、道路の段差や穴、側溝、外れたマンホールなどが見えない可能性があります。
浅い水でも油断はできません。
水深30cm程度
30cmになると、かなり注意が必要です。
水がタイヤのかなりの部分まで来るようになります。
ブレーキ性能に影響する可能性がありますし、速度を上げれば車の前方に大きな波ができます。
その水がエンジンルームに入る危険もあります。
したがって、
「30cmなら走れる」
ではなく、
「30cmになる前に引き返す」
と考えた方が安全です。
水深30～50cm
このあたりになると、エンジン停止の危険性が高まります。
ガソリン車などはエアインテーク（吸気口）から大量の水を吸い込むと、エンジン内部に水が入る可能性があります。
水は空気のようには圧縮できません。
エンジン内部に大量の水が入った状態でピストンが動こうとすると、エンジン内部に非常に大きな力がかかります。
いわゆる**「ウォーターハンマー」**です。
エンジンの重大な故障につながることがあります。
水深50～60cm以上
ここまで来れば非常に危険です。
エンジン停止だけでなく、車が浮いたり、水流によって流されたりする危険性も出てきます。
車が浮いてしまえばハンドルもブレーキも意味を失います。
車より人命を優先する段階です。
冠水した道路の途中でエンジンが止まったら？
ここで重要なのが、
何度もエンジンをかけ直さないこと
です。
水を吸い込んでエンジンが停止している場合、再始動を試みることで損傷をさらに大きくする可能性があります。
水位が上昇しているのであれば、車にとどまることにも危険があります。
安全に脱出できる状況なら、人命を最優先して車から離れます。
車内に「緊急脱出用ハンマー」を置いておこう
冠水が深くなると、水圧によってドアが開きにくくなる場合があります。
さらに電装系が故障すれば、パワーウインドウが動かなくなる可能性もあります。
そのため、車内の運転席から手の届く場所に緊急脱出用ハンマーを備えておくことをおすすめします。
ただし、一般的なフロントガラスは合わせガラスです。
脱出用ハンマーを使用するときは、その製品で破砕可能なサイドガラスなどを確認しておくことも大切です。
水が引いた翌日、エンジンをかけてはいけない
これも非常に重要です。
翌日になって水が引き、自分の車を見に行ったとします。
外見上は問題なさそうに見えると、
「エンジンがかかるか試してみよう」
と思うかもしれません。
しかし、自分でエンジンをかけるのは避けましょう。
エンジン内部や電装部品、配線などに水が残っている可能性があります。
JAF、保険会社、ディーラー、整備工場などへ連絡し、必要ならレッカーで移動して点検してもらいます。
水没した車は修理できるのか？
これは水没の程度によって大きく変わります。
タイヤの一部程度までの軽い冠水と、車内の座席まで泥水につかった車では全く違います。
軽い浸水なら、ブレーキ、オイル、ベアリング、センサーなどを点検・交換することで修理できる場合があります。
しかし車内まで水が入ると、
- エンジン
- トランスミッション
- ECUなど電子制御装置
- ワイヤーハーネス
- センサー
- エアバッグ関連部品
- シート
- カーペット
- オーディオ・ナビ
- その他の電装品
など広範囲の点検・交換が必要になる可能性があります。
特に泥水や海水の場合は、乾燥した後にも腐食などによる故障が発生する可能性があります。
つまり、
「水が引いてエンジンがかかったから大丈夫」
とは限らないのです。
では車両保険に入っていたらどうなる？
ここからが今回、新たに調べて分かった重要な部分です。
一般的な車両保険では、契約内容にもよりますが、台風・豪雨・洪水などによる車両の損害は補償対象となり得ます。
ただし、
「水が50cmまで来たから全損」
「座席まで水につかったから自動的に全損」
という単純な判定ではありません。
保険会社は基本的に、
その車を事故前の状態に戻すために、いくら修理費が必要なのか
を調べます。
水没から保険会社の判断まで
大まかな流れは次のようになります。
① 車が水没する
豪雨や洪水によって車が浸水し、走行不能になります。
↓
② 保険会社へ事故連絡
契約している損害保険会社や代理店へ連絡します。
必要に応じてレッカーでディーラーや整備工場などへ運びます。
↓
③ 損傷状況を調べる
どの高さまで水が来たのか。
エンジン内部に水が入っていないか。
電子制御装置、配線、センサー、内装などにどの程度の損害があるのかを調べます。
↓
④ 修理見積もりを作る
ディーラーや整備工場などが、事故前の状態に戻すために必要な部品代・工賃などを算定します。
↓
⑤ 修理費と車両保険金額を比較する
ここが非常に重要です。
例えば、
車両保険金額 200万円
だったとしましょう。
修理見積もりが150万円なら、基本的には全損ではなく「分損」として修理費を基礎に保険金が計算されます。
一方、
修理見積もり230万円
車両保険金額200万円
となれば、修理費が車両保険金額以上になります。
この場合、経済的全損として扱われる可能性があります。
「全損」には2種類ある
水没車を理解するうえで覚えておきたい言葉です。
① 物理的全損
損傷があまりにも大きく、
技術的に修理できない状態
です。
② 経済的全損
修理そのものは可能でも、
修理費が車両保険金額以上になってしまう状態
です。
例えば、
車両保険金額 100万円
修理見積もり 150万円
なら、150万円かけて修理するより、保険上は全損として処理するという考え方になります。
同じ水没でも「新しい車」と「古い車」で結果が違う
ここが興味深いところです。
例えば同じように座席付近まで水没し、修理費が150万円だったとします。
Aさんの車
車両保険金額 300万円
修理費 150万円
→ 分損（修理）となる可能性
Bさんの車
車両保険金額 100万円
修理費 150万円
→ 経済的全損となる可能性
同じ水深、同じ程度の故障でも、車の価値や契約している車両保険金額によって判断が変わるのです。
分損の場合はいくら保険金が出る？
全損ではない場合、契約内容に応じて修理費などの損害額から自己負担額（免責金額）を差し引いた金額が支払われるのが一般的です。
例えば、
修理費 80万円
自己負担額 5万円
なら、
80万円－5万円＝75万円
という考え方になります。
ただし実際の支払額は契約内容や損害認定によって異なります。
全損になったら新車代がもらえる？
ここは誤解しやすいところです。
全損＝新車購入価格がそのまま支払われる
とは限りません。
通常の車両保険では、契約時に設定されている**車両保険金額（協定保険価額）**が重要になります。
例えば、
5年前に300万円で購入した車でも、現在契約している車両保険金額が150万円なら、通常の車両保険で「新車購入時の300万円」がそのまま支払われるわけではありません。
ただし保険会社によっては、
車両新価特約
車両全損時復旧費用特約
などを用意しています。
新しい車や長く乗っている車では、こうした特約の有無も重要になります。
全損の場合、免責金額はどうなる？
これも確認しておきたいところです。
例えば損保ジャパンでは、
修理不能、または修理費が車両保険金額以上となる全損の場合、自己負担額（免責金額）は差し引かない
としています。
一方、分損の場合には契約した自己負担額が保険金から差し引かれるのが基本です。
細かな条件は保険会社・商品・契約によって異なるため、自分の保険証券を確認する必要があります。
洪水と津波では保険の扱いが違う
これも非常に重要です。
「水で車が水没した」という結果は同じでも、原因によって保険の扱いが変わります。
台風・豪雨・洪水
一般的な車両保険で補償対象となり得ます。
地震・噴火・津波
通常の車両保険では原則として補償対象外です。
保険会社によっては地震・噴火・津波に関する特約があります。
つまり、
台風による洪水で水没
と
地震による津波で水没
は、保険上まったく同じではありません。
水没したら保険会社に何を伝える？
事故が発生したら、安全を確保したうえで、
- 水没した日時
- 場所
- 水がどの高さまで来たか
- エンジンが停止したか
- 車内まで水が入ったか
- 泥水か海水か
- 車の現在位置
などを保険会社へ伝えます。
安全な場所から撮影できる状況なら、車の浸水状態を写真や動画で記録しておくのも役立つでしょう。
ただし、写真を撮るために冠水場所へ戻るような行動は絶対に避けます。
水没したら最初に保険証券を確認しよう
普段はあまり見ることのない自動車保険証券ですが、水害が起きる前に一度確認しておくことをおすすめします。
特に確認したいのは、
① 車両保険に加入しているか
② 車両保険金額はいくらか
③ 自己負担額（免責）はいくらか
④ 台風・洪水が補償対象になっているか
⑤ 車両新価特約などが付いているか
です。
まとめ――車より命。冠水路には入らない
今回、水害と車について調べてみて、改めて感じるのは、
「車を守ることより、冠水路へ入らないことの方がはるかに重要」
ということです。
「前の車が通ったから大丈夫」
「SUVだから大丈夫」
「タイヤの半分くらいだから大丈夫」
と考えるのは危険です。
水深が深くなればエンジンが停止するだけでなく、車そのものが浮いて流される可能性があります。
そして、一度車内まで浸水すると、エンジンだけでなく電子制御装置、配線、センサー、内装など広範囲に損害が及ぶ可能性があります。
水没後は自分でエンジンを再始動せず、保険会社やロードサービス、ディーラーなどへ連絡する。
そして車両保険では、
「何cm水没したか」だけではなく、修理費と車両保険金額を比較して、修理（分損）か全損かが判断される
ということも覚えておきたいところです。
水害はいつ起きるか分かりません。
一度、自分の車のダッシュボードやグローブボックスを確認して、
緊急脱出用ハンマーはあるか。
そして保険証券を確認して、
自分の車が洪水で水没した場合、いくら補償されるのか。
平常時に確認しておくことが、いざという時の備えになると思います。
最後に、次の動画をご覧ください。→https://www.youtube.com/watch?v=OampO0yV7T0
※この記事は一般的な自動車保険・水害時の対応を解説したものです。実際の保険金支払い、全損・分損の認定、免責金額、特約などは保険会社・商品・契約時期・契約内容・事故状況によって異なります。事故が発生した場合は契約している保険会社・代理店へ確認してください。
